コネクテッドTV(CTV)視聴時間量はコロナ前の5倍以上！動画配信プラットフォーム利用状況や、デバイス利用状況、共視聴実態まとめ～VOD利用実態レポートより～
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- この記事はこんな方にオススメ！
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- 広告出稿やコンテンツ配信に関わっている方
- テレビ×動画配信プラットフォームといった、メディアを横断したプランニングを行いたい方
- CTVやスマートデバイスでの動画利用実態が知りたい方
1．動画配信利用はどのように変化しているのか
コロナ禍をきっかけに増えたおうち時間を楽しむために、テレビデバイスをネットにつないだり、VODサービスを利用し始めたりした人も多かったのではないでしょうか。
本記事では、コロナ禍以降のコネクテッドTV（以下、CTV）の利用変化やAVODやSVODといったVODの利用実態を、テレビ放送の視聴も含めて包括的に分析したレポート「VOD利用実態レポート」より、急速に変化する動画配信利用のトレンド理解に役立つトピックスを抜粋してご紹介します。
【VOD利用実態レポート】詳細はこちら
2．コロナ前よりCTV利用可能者も動画視聴時間量も増加
ビデオリサーチが保有する日本最大級の生活者データベース「ACR/ex」にて、東京50km圏の12～69歳のコロナ前（2019年）とコロナ後（2023年）のテレビデバイスのネット結線率、つまりCTV利用可能率を調べました。コロナ前のCTV利用可能率を100％とすると、コロナ後は152％となっており、1.5倍になっていることが確認できました。【図１】
また、CTVでの動画視聴時間量も大きく増えており、コロナ前の時間量を100％とすると、コロナ後は533％となっており、5倍以上になっています。【図2】
【図１】コロナ前後でのテレビデバイスのネット結線率の変化
【図２】コロナ前後での動画視聴量の変化
3．「STREAMO」（ストリーモ）が示すCTV利用可能率と利用時間量
CTV利用可能率がコロナ前から増加したことはわかりましたが、現在どのくらいの人が利用可能なのでしょうか。
ビデオリサーチの動画配信プラットフォーム利用測定サービス「STREAMO」（ストリーモ）は「テレビ視聴率」のサンプルをベースとしているため、世の中の縮図として偏りなく把握することに強みを持っています。その「STREAMO」測定結果では、関東地区の約7割がCTV利用可能な環境にあることがわかっています。年代別にみると、特に若い層でのCTV利用可能率が高く、男女4～49歳では8割以上、男女4～12歳に絞ると9割半ばに達しています。【図３】
【図３】年代別CTV利用可能率
では、1日にどのくらいCTVで動画配信プラットフォームを利用しているのでしょうか。
「STREAMO」にて、関東地区のCTVでの動画配信プラットフォーム利用時間量を分析したところ、全体では28分という結果でした。年代別にみると、男女4～12歳と女性20～49歳は40分前後と全体に比べて多く、子どもと若中年女性が長時間利用していることがわかります。【図４】
【図４】年代別CTV利用時間量（CTV利用可能者ベース）
4．CTVとスマホでの動画配信プラットフォーム利用の違い
「STREAMO」では、デバイス別の動画配信プラットフォーム利用状況も把握することができます。今回は、CTVとスマホで比較してみます。
デバイス別に、動画配信プラットフォームを週1分以上利用する人の割合をみると、CTVは42％、スマホは49％であり、リーチはスマホの方が多くなっています。1日あたりの利用時間量では、CTVは27.9分、スマホは25.9分であり、時間量はCTVの方が長くなっています。（＊）【図５】
（＊CTVは利用可能者ベースですが、スマホは測定応諾者ベースでのデータとなります。デバイスによって母数が異なるため、データの取り扱いにはご注意ください。）
【図５】デバイス別動画配信プラットフォーム利用状況
5．テレビ放送視聴とCTV利用時の共視聴実態
共視聴とは2人以上の複数人で映像コンテンツ（テレビ番組や動画）を視聴することです。複数名で視聴することで、その映像コンテンツ自体やその中で流れるCMについても共通の話題となります。
テレビデバイスを利用する際、テレビ放送を視聴するときと、動画配信プラットフォームを利用するときでは、一緒に見る人数は異なるのでしょうか。
「STREAMO」で関東地区の共視聴人数（テレビデバイス前人数）の結果を比較すると、テレビ放送の視聴時も動画配信プラットフォーム利用時も同程度ということがわかりました。また、テレビ放送視聴、動画配信プラットフォーム利用ともに、平日よりも休日は共視聴人数が多い傾向が読み取れます。【図６】
【図６】テレビ視聴時とCTV利用時の共視聴人数の比較
6．「STREAMO」資料、「VOD利用実態レポート」を提供しています
今回は「VOD利用実態レポート」より、動画配信プラットフォーム利用状況や、デバイス利用状況、共視聴実態分析をご紹介いたしました。
「VOD利用実態レポート」は、主に、従来のテレビ視聴率に加えて動画配信プラットフォーム（ストリーミング）利用状況も可視化する「STREAMO」（ストリーモ）にて分析を行っております。生活者理解はもちろんのこと、テレビ×動画配信プラットフォームといった、メディアを横断した効率的なプランニングのサポートにもご利用いただけます。
「VOD利用実態レポート」および「STREAMO」についてご興味お持ちいただけましたら、お気軽に以下よりお問い合わせください。
【本記事で紹介したサービス】
・サービス名：ビデオリサーチ「STREAMO」
・提供期間：2024年4月～
・対象地区：関東地区 ※2025年10月～全国各地区および全国版をご提供予定
・測定方法：テレビ視聴率調査対象世帯に対し、従来の視聴率測定機に加え、動画測定用のセンサーを新たに設置することでコネクテッドTVやPC・モバイル端末別での動画視聴を測定
※計測範囲は原則、動画配信プラットフォーム単位
※本記事は、2024年4月よりデータ提供を開始した「STREAMO」による分析結果を、リリースに先駆けて利用した『VOD利用実態レポート』より抜粋したものです。
【VOD利用実態レポート データ概要】
