【2024年】接触時間トップのメディアはテレビ、CTVの利用拡大がトレンド

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メディア
#ACR/ex #メディア利用動向 #過去比較
【2024年】接触時間トップのメディアはテレビ、CTVの利用拡大がトレンド
この記事はこんな方にオススメ!
  • 生活者のメディア行動の変化に関心のある方
  • 動画配信サービスの利用実態を知りたい方
  • 近年のメディア利用動向を知りたい方

はじめに

新型コロナウイルスが流行し最初の緊急事態宣言が出された2020年に、生活者のメディア接触時間は前年の1.3倍と急伸しました。その後、コロナ禍を経て生活者のメディア利用実態はどのように変化したのでしょうか。

本記事では過去6年間における生活者のメディア利用の変化を、当社のマーケティングデータベース「ACR/ex」を用いて解説します。

※本記事における"メディア"とは「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・動画・SNS・インターネット+メール」を指します。

1.メディア接触時間の推移

【図1】メディア接触時間の推移(2019年~2024年)

【図1】では2019年~2024年の6年間における、自宅内でのメディア接触時間の推移を表しています。

まずメディア全体でみると、新型コロナウイルスが流行した2020年は最も自宅内でのメディア接触時間が長く、前年の約1.3倍でした。
以降は、年々減少傾向にあり2024年は2019年とほぼ同じ接触時間であったことがわかります。

続いてメディアごとの接触時間に着目して見てみます。
メディア単体で見ると、最も接触時間数が多いのは各年でテレビ(青)でした。

一方でデジタル系メディア(動画・SNS・インターネット+メール)を一括りにした赤枠内に着目すると、2020年を境に急激に接触時間が伸び、2022年はテレビの接触時間と横ばい、2023年以降テレビの接触時間を上回っていることがわかります。

中でも、動画メディア(オレンジ)の接触時間は2019年と2024年を比較すると2.5倍で、6年間で大きく接触時間が伸びたことが確認できます。

2.メディア接触シェア

【図2】メディア接触シェア(2019年~2024年)

さらに各メディアの接触時間動向を把握するため、接触時間全体を100%とした場合のシェアを表す【図2】を見ていきます。

まずテレビ(青)のシェアを確認すると2019年には60%近くを占めていたものの、2024年には40%に減少していることがわかります。

特に2019年から2020年の間に約7ポイントと大きくダウンしており、以降は毎年約2ポイントずつ減少していることがわかります。

一方で、動画メディア(オレンジ)・SNS(黄)のシェアは2019年から2024年の6年間で大幅に拡大しています。
動画メディアは2019年時点で7%、SNSは4%でしたが、2024年には動画メディアはおよそ2.5倍、SNSは約2倍と、どちらも勢いをつけて視聴時間を伸ばしていることがわかりました。

「動画視聴は増加傾向にありテレビは減少傾向にある」というのが数字から見る最近のトレンド、と言えそうです。

ただ、視点を変えてみるとテレビの視聴時間は減少しているとはいえシェアはいまだ高く、依然としてテレビが最も接触されているメディアであるということもわかりました。

3.デバイス別動画視聴時間の推移

【図3】デバイス別動画視聴時間の推移(2019年~2024年)

続いて、デバイス別のデジタル動画配信の視聴時間推移【図3】を見ていきます。

PCやタブレットでの動画視聴は横ばいである一方で、何れの年もスマートフォン(緑)は他デバイスと比較して、「デジタル動画の視聴時間が長い」という点が特徴的です。

またそれに追いつく勢いでテレビ画面(赤)での動画視聴時間が上昇していることがわかります。
テレビ画面での動画視聴、すなわちコネクテッドTV(CTV)の利用が増加していることがこの6年間でのトレンドといえそうです。

生活者は視聴デバイスの選択肢も増えており、生活スタイルや視聴する番組などに合わせて使いやすいデバイスを選ぶようになってきているのではないでしょうか。

動画配信プラットフォームの利用実態についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
https://www.videor.co.jp/digestplus/article/media240404.html

さいごに

いかがでしたか。
今回はメディアの利用時間や動画視聴デバイスにフォーカスした結果をご紹介しました。

当社のマーケティングデータベース「ACR/ex」では、メディア接触がブランドの利用意向や、消費者の価値観、ライフスタイルにどの様に影響を及ぼすかを多角的に捉えることが可能です。

ご興味お持ちいただけましたら、お気軽に以下よりお問い合わせください。

【本記事で紹介したサービス】
・サービス名:ビデオリサーチ「ACR/ex
・調査時期:2019年~2024年4-6月(春調査回)
・対象地区:東京50Km圏内
・ターゲット:個人全体(12-69才)

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