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※本記事は2003年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 現在視聴率集計でご提供している"特性別集計"には、世帯視聴率における「世帯特性別＝例えば『未就学児のいる世帯』など」、個人視聴率における「性・年代別＝例えば『女性20〜34才』など」「職業別＝例えば『給料事務』など」がありますが、今月はそれらとは趣を異にする「視聴特性」という切り口をご紹介いたします。例えば「A番組ヘビー視

※本記事は1986年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 広島地区は昭和56年4月より「新ビデオ・メータによる機械調査」がスタートし、1年365日の常時データ提供が可能となりました。それから4年後、昭和60年4月からはビデオ・Sメータに「トランスミッタ」を設置して「複数テレビ調査（メインテレビに加えサブテレビ1台目の視聴記録もキャッチ）」を開始しました。 このような視聴率調査

※本記事は2002年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 ビデオリサーチは2002年5月未にアメリカ企業とのジョイントベンチャー「株式会社コンファメディア」を設立しました。「コンファメディア：ConfirMedia」は「Confirm（確認する）＋Media」という造語で、音声透かしを使った放送等のモニタリングサービスを事業の主軸としてまいります。 さて、この会社の「

※本記事は2016年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 現代シニアについては、本誌でもいく度となく取り上げ、現代のシニアは昔のような「高齢者ではない」ということをお伝えしてきました。 最近、日本老年学会が高齢者の身体状況について昔に比べて5〜10歳若返っている、という見解を発表したのを機に、私たちエイジング・ラボも、シニアの意識や行動が昔と比べてどう変わってきたのかを改めて量的

※本記事は2015年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 変化する社会 消費意識や消費行動は、その人が生活する社会環境や経済環境に大きな影響を受けます。特に若者に目を向けると、育った社会環境がその後の彼・彼女らの意識や行動、生活に大きな影響を与えることは、容易に想像がつきます。また、若者よりも上の"大人世代"から若者を見た場合には、育った"時代"が大きく異なるため、自分たちが若者

※本記事は2014年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 2014年日本の広告費（電通発表）において、ラジオ広告費は、前年比102.3%でプラス成長となりました。これはマス4媒体の中で見てもテレビメディアに次ぐ伸び率です。この数年、ラジオをめぐる環境は目まぐるしく変化しており、いまもなお過渡期にあります。本号ではラジオの変化と現状、そしてこれからについて、当社の「J-RADIO」（

1．複数の媒体に出稿した一連の広告活動の効果を把握したいニーズ 昨今、テレビCMに留まらない複数の媒体に出稿した一連の広告活動の効果を把握したいというニーズが増えています。ひとつの訴求内容を複数媒体で出稿する広告活動を、当社では「キャンペーン」という呼称で位置づけ、キャンペーンの総合的効果や各出稿媒体それぞれの効果を可視化する仕組みを『カスタムキャンペーンカルテ』として提案しています。 『カスタム

※当記事は1988年のVRDigestに掲載されたものです。 1987年の日本とアメリカの大広告主の広告費が今秋発表された。 日本の広告主は（'87年4月〜'88年3月）の全上場会社と非上場有力会社から日経広告研究所が「有力企業2855社の広告宣伝費」として10月刊行されたものである。日本の資料では会社別の広告宣伝費、売上高、営業利益などが収録されているが、この中から100大広告主の広告宣伝費

※本記事は1987年に発行したVRDigestに掲載されたものです。 1986年のテレビ視聴率の動向がまとまりましたのでその内容を抜粋して紹介します。 総世帯視聴率の動向 8地区年間平均総世帯視聴率の推移（6時〜24時）〜地区間のテレビ視聴量が均等化〜 テレビ視聴時間が1日1世帯当り8時間というのは依然としてテレビはよくみられていると言えよう。1日1世帯当りの視聴時間を地区別にみると、前

※本記事は1988年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 公正取引委員会は事業者景品（販促規制）を今秋から大幅に緩和することになった。そこでガイドラインとなる事業者景品類の提供の考え方と運用基準の改正について以下収録してみた。 公正取引委員会は、昭和61年5月に公表した「市場アクセス改善のための競争政策上の対応」に基づき、不当な顧客誘引の弊害が生じない範囲において景品提供が販売促