時事の記事一覧

「ACジャパン」のCMは、企業のCM自粛やスポンサーを確保できない場合など、CM枠に空きが生じた際に放送されます。2022年の安部元首相銃撃事件直後はACジャパンのCMが多く出稿されました。本記事では、重大事件発生時のCM出稿状況を分析・解説しています。

近年、日本におけるコネクテッドTV（以下、CTV）普及率は上昇傾向にあり、それに伴って、テレビ画面でTVer やNetflix、YouTubeなどのネット動画の視聴も増えつつあります。 今回はCTVの浸透が進んでいるアメリカにおいて、放送局や広告費にどのような影響や変化が生じているのか、ビデオリサーチ USA社長 谷口がレポートします。 ストリーミング配信の視聴形態 日本の概況をみると、20

世界的な新型コロナウイルスの感染拡大によって1年延期された東京2020オリンピック・パラリンピックの開催、岸田新政権の発足とその直後の衆議院議員総選挙、東日本大震災から10年、熊本地震から5年となる2021年。大きなニュースもありましたが、まだまだ「コロナ禍」の影響が色濃く残る1年でした。 新型コロナウイルスの感染拡大は、年始前後の第3波から8月の第5波へとピークの感染者数が増加した一方で、ワ

新型コロナ感染症拡大による経済活動の低迷により、対前年比で微増にとどまった2020年。そのリバウンド効果もあり、今年のアップフロントは各テレビメディアが過去にないほどの収益増を確信しているようです。今回は2021年のアップフロント最新情報と今後予測される業界の展望を、ビデオリサーチUSAの谷口社長がレポートします。 アップフロントとは、その年のテレビの新編成（9月から向こう一年）のテレビCM

コロナ禍に見舞われた2020年、アメリカのメディア業界も大きなインパクトを受けたことにより、2021年の米アップフロントは昨年までとはスタイルや方向性に変化が現れています。同アップフロントの最新情報や今後予測される業界の展望を、ビデオリサーチUSA 谷口社長がレポートします。 アップフロントとは、その年のテレビの新編成（9月から向こう一年）のテレビCM枠売買を前倒しで行う取引のこと。プライムタ

▲［ 登壇者 ］ビデオリサーチ USA President & CEO 谷口 悦一 Keynote2では、現場有識者のインタビューをまじえた「アメリカの最新メディア事情」を発表。「アメリカの概況」「デジタルの普及が及ぼしたメディアへの影響」「デジタル化によるメディアビジネスの変化」という3つの切り口から、日本にも将来的に起こる可能性があるメディアビジネス再編の糸口を探りました。 ネ

「こんなはずではなかった1年」が終わろうとしています。 厚生労働省が中国 武漢での原因不明の肺炎に対して注意喚起を発したのが1月8日。1月14日には世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスを確認、30日には「国際的な緊急事態」を宣言しました。日本国内では、1月16日に初めての感染を確認、2月 横浜港でのクルーズ船へはまだ特殊な事例への対応と見ていた気がしますが、その月末には感染拡大への備えが現

本号よりスタートした連載企画。テレビを取り巻く視聴環境やビジネスの枠組みが大きく変化している中、アメリカのメディア業界と市場は今、どう変化しているのか、そのトレンドをビデオリサーチ USA社長の谷口がレポートします。 巷では、「テレビ離れ」と言われるようになって久しく経ちます。しかし、テレビ業界の最先端を行くアメリカでは、この10年を「ゴールデン時代」、一部では「プラチナ時代」と呼ぶ人がいるほど、

天皇のお代替わりとともに新元号が定められ、時代の節目感が漂う2019年でした。ただ、大きな自然災害や、悲惨な事件などもあって、祝賀モードに徹しきれない1年でもありました。国内政治は、安倍首相の在任日数が憲政史上最長となった一方、老後資金問題、大学入試改革、桜を見る会問題など、長期政権の歪みと思しき事案が度々ニュースとなりました。九州では8月に記録的な大雨、東日本では台風19号によって河川氾濫が

アメリカのテレビ業界は、巨人GAFAの台頭、視聴率の低下という環境の中でも広告売り上げを伸ばしています。その要因は何なのか? 2019年のアップフロントで起こっていることを交えながら、アメリカメディア業界のトレンドをビデオリサーチUSA谷口社長がレポートします。 アメリカテレビ広告業界の動きを占うのに、一番手っ取り早い方法はアップフロント（＊1）動向を見る事だといえるでしょう。今年はまだ全ての局の