MCR/exの記事一覧

前回（連載第七回）はデジタルデバイスの進化・拡充などメディア環境変化に伴い、生活者が細切れの時間でもメディアやコンテンツに触れられる機会が増え、あらゆる生活シーンに、あらゆるメディアが入り込んでいる現状と、それを踏まえ、生活者の可処分時間をテレビを含めた映像コンテンツに接触する可能性のある時間＝「メディアポテンシャル時間」と定義したことをお伝えしました。 今回は「可処分時間をテレビに向けてもらう

テレビ放送以外で、テレビ番組あるいはそれに類似した映像コンテンツを見る機会や手段が拡がりつつある昨今、本連載でも、インターネット動画を利用する人が全体の７割にのぼることや、テレビ画面にインターネット動画を映して見ている人の視聴状況などを紹介してきました。（連載第1回目・3回目） 本シリーズ７回目は、"テレビを見る"意識の変化に着目して、今の生活者にとって「テレビ」とは何か？生活者から見た「テレビ

INTER BEE CONNECTEDの企画セッション「マルチスクリーン時代の動画視聴者像」の中で発表したソーシャル・シークエンス分析の概観について、登壇者のひとりである当社ひと研究所の主任研究員 渡辺庸人の新たなコメントを交えてお伝えします。 電通×ビデオリサーチ マルチスクリーン時代の動画視聴者像に迫るはこちら 記事の中でご紹介しているサービスはこ

〜INTER BEE CONNECTED 企画セッションより〜 2018年11月14日（水）〜16日（金）の日程で、音と映像と通信のプロフェッショナル展「Inter BEE 2018」が幕張メッセで開催されました。その中で「INTER BEE CONNECTED」の企画セッションとして、当社は株式会社電通と「マルチスクリーン時代の動画視聴者像」と題して講演を行いました。 昨年の「Inter BE

当社は2017年より株式会社電通のシンクタンク「電通メディアイノベーションラボ」と「MCR／ex(※1) データ」を活用した「ソーシャル・シークエンス分析」(※2) について、共同で研究を進めてまいりました(※3)。この分析により、特定のターゲットや商品・サービス利用者の日常生活行動やメディア接触行動の全体像が、これまで以上により詳細に可視化・把握できるようになります。また、メディア接触行動に基づ

わたしたちが当たり前だと思っていることを数字(データ)で確認してみましょう。第1弾は、「インターネット」です。 インターネットが日本で広く一般に普及し始めた年として、「日本のインターネット元年」とされている1995年から約20年、総務省平成29年版情報通信白書※によりますと、2017年利用者数は約1億84万人(人口普及率83.5%)と急速な普及を遂げてきています。感覚的に"インターネットは必要"

ー 当社から発信されるテレビ関連の情報というと、視聴率を始めとする「量的」なデータを思い浮かべる方が多いと思います。でも実は、社内にはグループインタビューやＭＲＯＣ、アンケートのフリーアンサーなどで得られた、膨大な量の"視聴者の生声（なまごえ）"も存在しています。そうした生声に数多く触れる中で、個々の番組の評価を超えて、"時代の気分""視聴者の欲求のトレンド"が見えてくる瞬間があります。 今回は