ニュースリリース

株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、社長：加藤讓）は、今回4回目となる「Senior＋/ex（シニアプラスエクス）サマリーレポート」の最新データ版と、オプションレポート「シニアの"買い物"に関する変化　～買い方、買い場、情報～」を発刊しました。そのデータを一部紹介します。なお、この分析はビデオリサーチ シニア研究チーム「ひと研究所VRエイジング・ラボ」が協力して実施しています。

スマホからのショッピングサイト利用は50代後半は3人に1人、60代前半は5人に1人

ここ数年、シニア層のユーザーが増えているスマートフォン（以下スマホ）。スマホでのインターネットの利用率も年々大きく伸び続け、今年はＰＣとほぼ同率のスコアに達しました。それに伴い、スマホからのショッピングサイトの利用率も大きく伸びています【図１】。特に50代後半の伸びは著しく、前年25%→2018年32％と、4人に1人から3人に1人の利用に到達しています。60代前半も19%と、ほぼ5人に1人が利用しています。65才以上でもスコアは小さいものの年々上昇している一方、ＰＣからの利用は頭打ちの傾向が見られます。シニア層におけるスマホからの買い物は、スマホの普及とともに、今後も伸び続けることが予想されます。

【図1】　ショッピング系サイト利用率推移＜デバイス別＞

※ショッピング系サイト利用率＝アプリ、ブラウザ経由問わず、主なＥＣサイトを直近３ヶ月間に１回でも利用した人の割合

お金の支払い方が変化
クレジットカード利用額増・電子マネー機能付きカードは9割近くが所有

クレジットカードの所有率はシニア計で88％。ほとんどのシニアが所有していますが、この4年で急激に所有率が伸長したわけではありません。一方、クレジットカードの利用金額は年々上昇。特に50代後半の増加が目立ちます【図2】。世帯年収やお小遣い額には顕著な変化傾向がみられないことから、利用金額の上昇は可処分所得が増えたことによるものではなく、クレジットカードで支払う機会が増えたためと考えられます。

【図2】　クレジットカード利用金額（1ヶ月あたり）

また、電子マネー機能付きカードの所有率は、ショッピング系、鉄道系いずれも9割近く。ほとんどのシニアが何らかの電子マネー機能が使えるカードを所有しています。直近１ヶ月の利用率をみると、カードやアプリによっては若年層とそれほど変わらないものもあり、シニアの生活にもキャッシュレス化の波が着実に訪れているようです【図3】。

【図3】　ショッピング系電子マネー機能付きカード（Tカード・Ponta・nanaco・WAONなど）所有率

※電子マネー機能付きカード：現金をチャージするプリペイド型、事後にまとめて引き落とされるポストペイ型、ポイントを現金代わりに使えるポイント交換型をすべて「電子マネー機能付き」と定義

【データソース：Senior+/ex（ACR/ex）調査概要】

【Senior+/exサマリーレポート仕様】

■基本レポート編
シニアの生活行動・意識・情報・購買・メディア等、現代のシニアを俯瞰するためのデータレポート。

■テーマレポート編
「シニアの"買い物"に関する変化　～買い方、買い場、情報～」：消費行動や意識に関する項目をビデオリサーチのシニア研究チームVRエイジング・ラボの研究知見も加え、時系列での変化状況やこれからの兆しについて分析・考察。

納品形態：いずれもCD-ROMによるPDF納品
提供価格：①30万円　②30万円　①・②セットでご購入の場合は50万円（税別）

ビデオリサーチ『ひと研究所　VRエイジング・ラボ』とは？
（株）ビデオリサーチがシニア市場の活性化を目指して立ち上げたシニア研究プロジェクト。老年学の専門家や自身がシニア年代のマーケティングコンサルタント、オピニオンリーダー的シニアが所属するNPO団体とも連携し、リアルなシニアを捉えマーケティング活動に活かすべく、研究活動や情報発信、企業のシニアマーケティングへのコンサルティング業務を行なっています。