ニュースリリース
株式会社ビデオリサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:望月 渡)は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う生活者の状況について、「ACR/ex調査」より結果をまとめましたのでお知らせいたします。
2020年4月は全国を対象とした緊急事態宣言や外出自粛要請など、生活に大きな影響を与える1か月となりました。社会的混乱や不安が生活者にどのような影響を及ぼしたのか、生活意識・生活行動・メディアとの関わり方についてご紹介いたします。
なお、本調査は定期的に実施し、発表してまいります。(調査時の状況により調査内容などを変更する場合がございます)
※以降12-69才データ(全7地区)を中心に一部70-74才データ(2地区)を掲載しております。調査地区に関しては文末のACR/ex調査概要、詳細の調査レポートはこちらをご参照ください。
◇新型コロナウイルス観点での情報接触は"テレビ"が大黒柱
<メディアの位置づけ・メディアへの態度>
・メディアの位置づけでは"積極的に収集する""わかりやすい""信頼できる"において、"テレビ"が最も高い。(図表1)
・情報に対する意識でも"テレビ"のスコアが最も高く、"最新情報を入手(73%)""概要理解(70%)""理解を深める(61%)"においてはインターネット・ニュースより約20ポイント上回っている。(図表2)
◇「コロナ禍」不安は自分ゴト、まずは"感染しない"こと
<不安度・不安なこと・欲しい情報>
・「不安である」と回答したのは98%。"ウィルス感染対策商品の生産体制(64%)"が最も高い不安ではあるが、社会的混乱や要請による生活変化なども5割以上と高く、複数の不安要素が混在している状況。(図表3・4)
・知りたい情報では"対策商品の生産体制(60%)"が最も高い。他の上位項目においても感染に関わる事柄が多くなっている。また、上位項目では70才以上のスコアが12-69才を上回っており、シニアの感染に対する不安はより大きい。(図表5)
◇「コロナ禍」で"動かない"生活になっている
<生活の変化・増えた時間>
・「コロナ禍」により生活者の約8割に変化が起きており、"とても変わった"が約5割と変化が大きい。(図表6)
・"増えた"時間における最も高いメディア接触は"テレビのリアルタイム視聴(71%)"であり、 上位項目には"テレビ"と"インターネット"を利用した視聴行動が多く含まれている。(図表7)
◇「コロナ禍」で"キャッシュレス決済"の利用が促進、"まとめ買い"は2人に1人が経験アリ
<買い物行動の増減・まとめ買い商品>
・"増えた"が"減った"を上回る利用については、全体的に"キャッシュレス決済(32%)"の利用が増加。他、12-69才では"インターネットのショッピングモール(35%)"、70-74才では"ドラッグストア(37%)"の利用が高くなっている。(図表8)
・"減った"利用では"デパートやスーパーの利用""大型量販店・ディスカウントストアの利用"が5割以上と突出して高い。また、利用行動の増減を全体的に見た場合"減った"スコアが"増えた"より高くなっており、消費は減少傾向と思われる。(図表8)
・まとめ買い経験者は約5割。"調理済み冷凍食品・インスタント食品(26%)"が最も高く、上位は食品と衛生商品。(図表9)
新型コロナウイルス感染症の拡大以降、"情報"は最も必要で重要なモノであることは言うまでもありません。
その中で、"テレビ"は最新の情報収集で最も利用され、増えた時間においても上位になっており私たちの生活に強く根付いていることがあらためてわかります。また、インターネットはテレビに次いで関与が高まっており、重要なメディアになっている状況もうかがえます。
全国への緊急事態宣言により、社会全体の減速モードが続いていますが、インターネット・ショッピングやキャッシュレス決済の利用増加など、生活に根付き始めているモノやコトも起きています。思考の転換や工夫が多方面で必要とされる生活の中で、より的確なコミュニケーションの促進が生活者の原動力に繋がると考えております。
ビデオリサーチは、当調査を定期的に実施し、マーケティング業界および生活者の皆様の一助となりますよう、今後も努めてまいります。
<新型コロナウイルスに対する生活者意識調査概要>