沿革
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、 その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始されました。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発しました。この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
社名は、英語のVideo（ビデオ）がテレビという意味に由来します。
初代の社長には、森崎実が就任し、1962年12月より、東京23区を対象とし、世帯視聴率調査を開始しました。
-
1962年1979年
-
1980年1999年
-
2000年2019年
-
2020年
1962年
- 9月20日
- 会社創立 東京都中央区銀座西七の八電通西別館に事務所設置(資本金１億5,000万円､授権資本３億円・初代社長に森崎実就任)
- 12月3日
- 関東地区メータ調査開始
- 12月22日
- 関東地区ビデオ・リサーチレポート第一号（調査期間12月3日～12月9日）発行 （日本で開発した機械によるテレビ視聴率調査レポート第一号）
1963年
- 2月1日
- 大阪支社開設（電通靱別館）
- 5月27日
- 関西地区メータ調査開始
1964年
- 3月30日
- 関西地区テレビ広告統計開始
- 5月4日
- 関東地区調査エリア拡大
- 7月1日
- 名古屋営業所開設(CBC南別館)
- 9月1日
- 関東地区市場調査を開始
- 9月12日
- 本社事務所移転(恒産ビル)
- 9月14日
- 名古屋地区メータ調査開始
1965年
- 4月1日
- 関西地区､名古屋地区市場調査開始
1966年
- 6月6日
- 関東地区テレビ広告統計開始
- 10月3日
- 関東地区個人視聴率調査開始（日記式)
1967年
- 1月1日
- 名古屋営業所を名古屋支社と改組
- 7月1日
- 福岡連絡事務所開設
1968年
- 9月20日
- 福岡連絡事務所を福岡営業所と改組
- 11月18日
- 北部九州地区メータ調査開始
1969年
- 12月25日
- 電子計算機TOSBAC-5400M10設置
1970年
- 5月20日
- オールチャンネル用ビデオ・メータ完成
1971年
- 7月20日
- 福岡営業所を九州支社と改組､札幌営業所､広島営業所開設
1972年
- 7月1日
- ミノル・メータ新視聴率測定装置完成
- 8月24日
- TMAR第1回調査報告書発行
- 9月20日
- 創立10周年｢ビデオ・リサーチ10年の歩み｣発行
- 10月3日
- 増資､株式会社博報堂および株式会社大広資本参加(払込資本金1億6,300万円)
1973年
- 5月1日
- 仙台営業所開設
1974年
- 4月9日
- ミノル・メータにアメリカ特許認可
- 9月1日
- 数量化分析手法､AID､クラスター分析プログラム完成
- 12月2日
- 札幌､仙台､広島3地区日記式視聴率調査開始
1975年
- 12月20日
- 本社事務所移転(電通恒産第3ビル)
1976年
- 1月1日
- 完全週休2日制実施
- 2月2日
- COM印刷システム導入
- 2月25日
- ミノル・メータにイギリス特許認可
- 5月13日
- ミノル・メータに西ドイツ特許認可
- 9月14日
- TMARをACRと改称
1977年
- 6月23日
- 第2代社長に波田野静治就任(森崎実初代社長は､取締役相談役に就任)
- 9月20日
- ミノル・メータによるオンラインシステム(関東地区)完成
- 9月26日
- 関東地区オンラインメータ調査開始
1978年
- 4月1日
- 札幌営業所を北海道支社に改組
- 7月17日
- 増資､株式会社東京12チャンネル(現 株式会社テレビ東京)及び中京テレビ放送株式会社資本参加(払込資本金､1億7,500万円)
- 10月1日
- 関東・関西両地区でラジオ広告統計調査開始
- 10月2日
- 札幌地区メータ調査開始
1979年
- 3月10日
- 電子計算機ACOSシステム700及びDN-380設置
- 5月20日
- 首都圏ラジオ聴取率調査開始
- 10月8日
- 静岡地区日記式視聴率調査開始
1980年
- 3月10日
- ミノル・メータにフランス特許認可
- 3月31日
- 関西地区オンラインメータ調査開始
- 9月29日
- 名古屋地区2台目調査開始
- 10月13日
- 長野地区日記式視聴率調査開始
1981年
- 1月6日
- オンラインデータ・バンクサービス開始
- 3月30日
- 広島地区メータ調査開始
1982年
- 9月20日
- 創立20周年｢ビデオ・リサーチ20年の歩み・視聴率20年｣発行
電話調査システム火入れ式
- 9月27日
- 仙台地区メータ調査開始
- 10月1日
- 電話調査システム営業開始､仙台営業所､広島営業所を支社に改組
1983年
- 9月20日
- ｢視聴率の正体｣発刊
1984年
- 3月26日
- 北部九州､仙台両地区2台目調査開始
- 4月 1日
- 静岡営業所開設
- 10月1日
- 札幌地区2台目調査開始
静岡地区メータ調査(複数)開始日
- 10月11日
- 第3代社長に石川正信就任
1985年
- 2月18日
- "Circle'85"開設(グループインタビュールーム)
- 4月1日
- 広島地区2台目調査開始
｢スポット自動線引システム・CASS｣稼働開始
VTRセンサーによるホームビデオ録画率・再生率調査開始
- 7月1日
- ホールテストシステム営業開始
1986年
- 5月2日
- 大阪支社に"ふぉーかす'86"開設(グループインタビュールーム)
- 9月29日
- 名古屋地区オンラインメータ調査開始
1987年
- 4月1日
- VRホームスキャン・システム開始
- 10月5日
- 福島地区メータ調査開始
- 10月27日
- 名古屋支社に"VOICE'87"開設(グループインタビュールーム)
1988年
- 10月3日
- 新潟地区メータ調査開始
岡山・香川地区メータ調査開始
1989年
- 2月22日
- 住生ビルにてホストコンピュータIBM3090-180S作動開始
- 10月2日
- 札幌地区オンラインメータ調査開始
熊本地区メータ調査開始
- 10月3日
- 北海道支社に"アクセスONE"開設(グループインタビュールーム)
- 10月31日
- 九州支社に"SPACE21"開設(グループインタビュールーム)
- 12月11日
- 自主ラジオパネル調査(新首都圏)開始
1990年
- 4月2日
- 北部九州地区オンラインメータ調査開始
- 10月1日
- 鹿児島地区メータ調査開始
1991年
- 4月1日
- 静岡地区オンラインメータ調査開始
長野地区､長崎地区メータ調査開始
- 9月30日
- 仙台地区､広島地区オンラインメータ調査開始
- 10月4日
- クーポンリデンプション業務スタート
- 10月7日
- 金沢地区メータ調査開始
1992年
- 4月1日
- ラジオ自動線引システムサービス開始
- 7月6日
- ビデオリサーチテレビCM自動識別システム火入式
- 9月18日
- 創立30周年｢ビデオ・リサーチ30年のあゆみ｣発行
1993年
- 3月22日
- ｢視聴率30年｣発行
- 4月1日
- 組織機構改革､｢検証視聴率｣発刊
- 4月5日
- 山形地区メータ調査開始
- 6月10日
- VRダイジェスト(300号)発行
1994年
- 3月7日
- ｢PM及びPPM開示・説明会｣を本社会議室で実施(3.7～17)
- 6月24日
- 第4代社長に石原昭利就任(石川正信前社長は取締役相談役に就任)
- 10月3日
- 岩手地区メータ調査開始
- 10月11日
- ｢データ・ビジョン'94｣開催(10.11～12)
1995年
- 3月16日
- ｢VR ADVision｣発表(3.16～17)
- 4月10日
- 鳥取・島根地区､愛媛地区メータ調査開始
- 6月23日
- 第5代社長に荻原益三就任(石原昭利前社長は取締役相談役に就任)
- 7月3日
- 富山地区メータ調査開始
- 11月28日
- ｢データビジョン'95｣開催(11.28～29)
1996年
- 3月4日
- 秋田地区メータ調査開始
- 3月7日
- ｢第1回インターネット効果指標研究会｣開催
- 4月8日
- 山口地区メータ調査開始
- 9月30日
- 関東地区機械式個人視聴率調査(PM)開始
- 12月4日
- ｢データビジョン'96｣開催(12.4～5)
1997年
- 1月6日
- ビデオリサーチホームページ開設
- 2月1日
- ニューヨーク駐在事務所開設
- 3月3日
- 青森地区メータ調査開始
- 3月31日
- 関東地区機械式個人視聴率調査(PM)のiNEXサービスでの提供開始
岡山・香川、福島、新潟地区52週調査開始
- 4月1日
- 大阪支社岡山事務所を岡山営業所に改組
- 4月8日
- ARF RESEARCH EXPO'97に初出展
- 4月14日
- 大分地区､沖縄地区メータ調査開始
- 8月7日
- 増資､全国朝日放送株式会社(現 株式会社テレビ朝日)､
株式会社テレビ東京､株式会社福岡放送､北海道テレビ放送株式会社､
北海道文化放送株式会社(払込資本金2億2,050万円)
- 9月17日
- ｢データーベース'97TOKYO｣に初出展
- 9月20日
- 創立35周年を機にCI刷新
社名ビデオ・リサーチをビデオリサーチに変更
大阪支社を関西支社､名古屋支社を中部支社､
仙台支社を東北支社､広島支社を中国支社に名称変更
- 10月1日
- 全国CM確認業務開始
1998年
- 3月16日
- ARF RESEARCH Infoplex'98 に出展
- 3月20日
- 米国現地法人ビデオリサーチUSA設立
- 6月29日
- 本社事務所移転(住友入船ビル)
- 12月2日
- ｢データビジョン'98｣開催(12.2～3)
1999年
- 3月16日
- ARF RESEARCH Infoplex'99に出展
- 4月1日
- グループ企業会社ブイ・アール・サービスがビデオリサーチコムハウスに社名変更
- 6月13日
- ARF大会(ラジオシンポジウム)に出展
- 6月23日
- 第6代社長に塩幡一二就任(荻原益三前社長は取締役会長に就任)
- 7月28日
- 第3回広州国際広告展出展
- 12月1日
- 株式会社ビデオリサーチネットコム設立
2000年
- 1月31日
- ｢ISO9001｣認証取得
- 4月3日
- 高知地区メータ調査開始
- 4月10日
- ｢NAB2000｣に初出展
- 5月1日
- 新人事制度(管理職)導入
- 5月7日
- ARF・ESOMAR合同会議に出展
- 10月1日
- VRカフエ導入
- 10月18日
- 中国広告祭に初出展
- 11月27日
- ｢データビジョン2000+1｣開催(11.27～12.5)
2001年
- 3月5日
- ARF RESEARCH Infoplex 2001に出展
- 4月1日
- 新人事制度(一般職)導入
- 4月2日
- 関西地区機械式個人視聴率調査(PM)開始
台湾の視聴率調査会社「廣電人市場研究股份有限公司」に資本出資
- 4月24日
- ベランス(米国)と「CM放送確認システム」技術提携
- 6月2日
- BMRB(英国)とACR/TGIの共同販売提携
- 6月11日
- 関西圏自主ラジオ調査開始 7.19報告書発行(6.11～24)
- 10月15日
- 新首都圏ラジオ調査開始 11.12報告書発行(10.15～21)
- 11月19日
- 「AdASIA 2001」に出展(於 台北)(11.19～21)
- 12月17日
- 関西支社事務所移転(大阪三井物産ビル)
2002年
- 1月2日
- ビデオリサーチインターナショナルタイランド設立
- 3月25日
- 全国新聞総合調査(第1回)報告書発行
- 4月1日
- 信越営業所開設
- 4月1日
- ビデオリサーチネットコム、事務所移転(入船VR本社ビル内)
- 5月31日
- 株式会社コンファメディア設立
- 6月24日
- 中京圏ラジオ調査開始 8.1報告書発行(6.24～7.7)
- 9月20日
- 創立40周年記念式典及びパーティーを開催(於 本社会議室)
物故者慰霊祭(於 本社会議室)
40周年記念社史「ビデオリサーチ40年のあゆみ」、「創立40周年記念アルバム」を発行
- 10月1日
- 「市場調査品質管理基準(QS)」を導入
- 10月28日
- 「国際マーケティングおよび市場調査研究シンポジウム」に出展(於 北京)
- 10月29日
- データビジョン2002開催(於 東京国際フォーラムホールB)(10.29～30)
- 12月2日
- 廣電人市場研究股份有限公司による視聴率調査開始
2003年
- 4月1日
- 経営3ヵ年計画「Challenge New Market」開始
- 6月20日
- 第7代社長に竹内毅就任(塩幡前社長は特別顧問に就任)
- 9月1日
- パーソナル スキャン システム 実験サービス開始
- 12月1日
- ビデオリサーチネットコムとアドソリューションエックスの合併により、株式会社ビデオリサーチインタラクティブ発足
2004年
- 3月15日
- 中部支社事務所移転(錦パークビル)
- 3月25日
- 「ACR30年 特別レポート」を発行
- 4月1日
- 従来のiNEXから、インターネットを使ったオープンネットワーク方式のiNEX2に完全移行
- 7月1日
- パーソナル スキャン システム 有料サービスを開始
- 10月4日
- 福島地区においてテレビ視聴率日報サービス開始
- 10月11日
- 24週調査地区16地区においてテレビ視聴率の日報サービス開始。また、調査テレビ台数を最大2台から3台に変更
2005年
- 3月31日
- 第1回明星調査(中国版タレントイメージ調査)報告書発行
- 4月4日
- 名古屋地区機械式個人視聴率調査(PM)開始
- 12月1日
- SMCA (Syndicated Market ContactAuditTM)有料サービスを開始
2006年
- 6月23日
- 第8代社長に木村武彦就任(竹内毅前社長は特別顧問に就任)
- 9月19日
- 本社事務所移転(千代田区三番町)
- 10月23日
- 九州支社事務所移転
2007年
- 3月29日
- 屋外メディア総合調査SOTOをリリース
- 4月1日
- コンプライアンス推進室新設
- 5月1日
- ニールセン･カンパニー株式会社と共同でHMR(Healdtcare&Medication Research)有料サービス開始
2008年
- 2月8日
- CM再生想起調査TV-CMmode報告書発行（1.16～18）
- 4月1日
- フリーペーパー閲読者データブックJ-AIRサービス開始
- 11月4日
- IT開発局のすべての機能を三番町本社ビルに統合
- 12月8日
- 広告コミュニケーション活動の分析レポート
『Communication Drive』発刊
- 12月19日
- 広告コミュニケーション効果測定『Campaign KARTE』
『TV-CM SCOPE』調査開始
2009年
- 1月5日
- 『iNEX2 6媒体広告統計』サービス開始
- 1月27日
- 宣伝会議プロモーション＆メディアフォーラム2009に出展（於 東京国際フォーラム）
- 2月5日
- 「Data Vision 2009 ～メディアの真価を探る。～」を開催（於 東京国際フォーラム）（2.5～6）
- 2月5日
- 『広告効果の科学ー実務家のための分析アプローチー』を出版
- 2月16日
- 「性･年齢」を詳細に分析できる手法『VR Data Cupid ―Age File』リリース
- 4月1日
- デジタル事業推進局新設
- 4月14日
- 宣伝会議サミットに出展（於 ANAインターコンチネンタルホテル東京）
- 6月5日
- 関西にてOOHメディアセミナー開催 （於 帝国ホテル大阪）
- 6月8日
- SOTO（屋外メディア総合調査）関西地区調査開始
- 6月19日
- 第9代社長に若杉五馬就任（木村武彦前社長は特別顧問に就任）
- 11月1日
- 調査モニターを統合し 「VRリサーチモニター」 を稼働
- 11月11日
- 日本能率協会主催の「デジタルマーケティングNEXT 2009」に出展
（於 東京ビッグサイト）（11.11～13）
- 11月25日
- 「屋外メディア総合調査SOTO」 関西地区を関東地区と同時にリリース
2010年
- 2月25日
- 「MAGASCENE KARTE」 リリース
- 3月25日
- 「VR BRAND FACT REPORT」 リリース
- 5月1日
- Video Research International（dtailand） Ldd事務所移転
- 5月17日
- Video Research Digest創刊500号発行
- 6月17日
- 雑誌セミナー 「いろんな、 ステキな、 雑誌力2010」 開催 （於 ベルサール九段）
- 7月23日
- 第1回ビデオリサーチコミュニケーションセミナー開催
- 7月24日
- 在名５局協力のもと東海地区でワンセグデータ放送領域を活用した国内初のワンセグ視聴測定実証研究を実施
- 8月20日
- 「デジタル雑誌浸透状況調査」を実施（8．20～9．6）
- 10月14日
- 宣伝会議プロモーション＆メディアフォーラム2011に出展 （於 東京国際フォーラム） （10.14～15）
- 10月18日
- V′＋（ブイ・ダッシュ・プラス） のASPサービスを開始
- 11月25日
- 2010年度JMRAアニュアルカンファレンス ＆ 第2回ＡＰＲＣカンファレンス東京
に出展（於 ウェスティンホテル東京）(11.25～26)
2011年
- 2月25日
- 株式会社エムキューブアソシエイツへ出資
- 4月18日
- 「テレビCM速報（広告統計超速報）」サービス開始
- 4月28日
- 新「MAGASCENE AD」データサービス開始
- 6月1日
- jump50プロジェクト設立
- 6月13日
- 「TVログ＠iNEX」サービス開始
- 6月30日
- 広告出稿及び消費者の心理変化と販売･購買（インテージデータ）との関係性についての研究開始
- 7月4日
- 「視聴率調査」パソコンテレビ追加
- 7月24日
- 「視聴率調査」アナログ停波にともなう調査対象の変更を実施
- 10月26日
- 宣伝会議プロモーション＆メディアフォーラム2012に出展（於 東京国際フォーラム）（10.26～27）
2012年
- 6月22日
- 第10代社長に秋山創一就任（若杉五馬前社長は代表取締役会長に就任）
- 7月17日
- 関西支社事務所移転（ハービスENTオフィスタワー）
- 9月20日
- 創立50周年式典開催（於 本社会議室）
物故者慰霊祭（於 本社会議室）
- 9月21日
- 社員総会（於 東京国際フォーラム）
- 12月5日
- VR FORUM 2012 Communication Intelligence（於 東京国際フォーラム）（12.5～6）
2013年
- 5月15日
- 株式会社博報堂DYメディアパートナーズが資本参加
- 6月12日
- 「ビデオリサーチ50年史」「視聴率50年」を発行
「IMC TOKYO 2013」に視聴率測定技術（音声透かし技術、VRON®）出展
- 9月2日
- 創立50周年企画・「視聴率」50の物語出版
- 9月19日
- 「at:tech Tokyo 2013」にて（株）リクルートテクノロジーズとの生活者インサイトを探る共同実験結果を発表
- 11月14日
- VR SOLUTION SEMINAR～ブランディングとメディアプランニングに求められる新たな「ライフログ」を考える～開催（於 丸ビルホール）
2014年
- 2月13日
- VR SOLUTION SEMINAR シニアがシニアでなくなる日～多様化する生活者、切り口の再編～開催（於 丸ビルホール）
- 3月25日
- 新雑誌「Synapse」創刊
- 4月1日
- ブラザーシスター制度導入
- 5月16日
- 全国ローカルラジオ聴取状況レポート「J-RADIO」発刊
- 7月14日
- 「タイムシフト視聴動向把握に向けた取り組みについて」をリリース
- 9月29日
- 「Twitter TV エコー」正式リリース
- 10月14日
- 「ACR／ex」新たに構築したASPサービス「VR-CIP」でのデータサービスの提供を開始
- 11月26日
- VR SOLUTION SEMINAR「コミュニケーション・カオス～氾濫する情報から生活者は何を選ぶのか？～」を開催（於：丸ビルホール）
2015年
- 3月26日
- 「VRエイジング・ラボ」「jekiシニアラボ」共同研究実施
- 11月29日
- 「ひとセグ」に関する書籍「マインドホールを突破せよ」発売
- 12月8日
- VR FORUM 2015 Communication Dynamics（於：東京国際フォーラム）（12.8～12.9）
2016年
- 6月7日
- ひと研究所セミナー「ワカル？ワカモノ。～枠からはみ出したくない若者たち～」を開催（於：丸ビルホール）
- 6月14日
- 第11代社長に加藤 讓就任（秋山創一前社長は特別顧問に就任）
- 10月3日
- 関東地区視聴率調査世帯数を900世帯に拡張 同900世帯にタイムシフト視聴測定実施
- 12月15日
- テレビ及び動画広告ビジネス領域において、Videology社との協業検討開始
2017年
- 1月6日
- 米国ニールセンとのデジタル領域における提携
- 2月9日
- 書籍「新シニア市場攻略のカギはモラトリアムおじさんだ！」 ひと研究所発刊
- 4月11日
- 「株式会社 every sync」設立
- 4月
- 「VR VISION 2019」策定
- 5月24日
- ひと研究所セミナー2017「F2ライフは"モヤモヤフルネス" ～悩み多き日常に隠されたビジネスチャンスをつかめ！～」
- 9月20日
- 創立55周年記念式典開催（於：本社会議室） 物故者慰霊祭（ 〃 ）
- 10月1日
- 新人事制度（管理職）導入
- 10月12日
- データ総合ソリューション「VR LINC」を開始
2018年
- 2月26日
- データサイエンスに特化した新会社「株式会社 Dalta Values」設立
- 3月12日
- 第3回『VR FORUM』を開催 ～求められる"テレビとデジタル統合指標、プランニング、効果測定の仕組み"～
- 4月1日
- 新人事制度（一般職）導入
- 4月2日
- 関西地区でタイムシフト視聴測定開始
- 4月2日
- テレビCM速報サービス、測定地区を日本全国に拡大し提供を開始
- 7月2日
- 名古屋地区でタイムシフト視聴測定開始
- 11月1日
- iNEX3に完全移行
2019年
- 2月13･14日
- 『VR FORUM 2019～Data Orchesdlation～』を開催～新視聴率計画の詳細も発表～
- 4月1日
- 北部九州地区で機械式個人視聴率調査開始
- 5月16日
- オーディエンス測定事業社のコンソーシアム「GAMMA」に参加
- 6月21日
- 第12代社長に望月 渡就任（加藤 譲前社長は特別顧問に就任）
2020年
- 3月30日
- テレビ視聴率調査を大幅リニューアル（27地区において調査設計を統一／関東・関西・札幌の調査世帯数を拡大／「全国」という単位で視聴状況を表現するデータの具現化／BS放送局別視聴率の提供）
- 4月1日
- 首都圏エリアで「ラジオ365データ」のサービスを開始／首都圏・関西圏・中京圏エリアのラジオ個人聴取率調査をリニューアル
- 7月17日
- Muserk LLCと合弁会社Muserk V.I.D. LLCを設立
日本において「動画コンテンツの権利保護事業」を開始
- 10月1日
- 株式会社every sync「es XMP」サービス提供開始
- 11月17日
- 「VR FORUM 2020 メディアの新しい価値を見逃すな。」
初のオンラインセミナーとして全7講演（4,452名視聴）実施
- 12月17日
- デジタルクローン、P.A.I.（パーソナル人工知能） を開発する
株式会社オルツと資本業務提携
2021年
- 4月1日
- 「ラジオ365データ」サービス提供エリアを関西圏・中京圏まで拡大
- 4月12日
- 「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」データ提供開始
テレビ視聴率(全国32地区)からCS/BSペイテレビ接触率も把握可能に
- 10月4日
- 山梨/福井/徳島/佐賀/宮崎の5地区でテレビ視聴率地区別調査開始
全放送エリアにあたる32地区において、地区別のテレビ視聴状況を365日、個人単位でタイムシフト視聴を含めての提供が実現
- 11月11日
- 「VR FORUM 2021～加速するDXがもたらす、テレビメディアの変化と進化を考える～」
オンラインセミナーとして全４セッション実施
- 12月20日
- ひと研究所｢コロナ禍における映像視聴行動レポート｣発刊
2022年
- 1月7日
- AI技術を活用した次世代のマーケティングリサーチ手法『リサーチ4.0』において、「有名人をモデルにしたデジタルクローン」の開発に成功
- 4月1日
- 業務再編に伴い、株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズを立ち上げ
- 4月1日
- 創立60周年として、ロゴおよびタグライン「見るを、見つめる。」を刷新
- 4月7日
- ビデオリサーチとニールセン、共同でTAR（Total Ad Ratings）の提供開始
- 7月28日
- Adjust社モバイルマーケティング分析プラットフォームへの連携のために、テレビCMデータ提供開始
- 11月25日
- GoogleからYouTube第三者測定ベンダーとして認定を受け、TV×YouTube 広告リーチサービスの提供を開始
- 11月29日
～12月1日 - ビデオリサーチ創立60周年記念イベント「VR FORUM 2022～生活者とメディアのダイバーシティを見つめる。～」
過去最大規模となる3日間全23セッション、延べ33,000人超参加のオンラインセミナーを実施
- 12月22日
- 日本企業初の視聴率レポート第一号発行日12月22日を「視聴率の日」として制定
2022年のテレビ視聴率総まとめを発信
2023年
- 3月24日
- 「Originator Profile（OP＝オリジネーター・プロファイル）技術研究組合」に加入
- 5月16日
- ビデオリサーチと株式会社オルツ、共同で『Asclone（アスクロン）』のサービスを開始
- 7月10日
- "視聴質"サービス『コンテンツカルテ』の提供を開始
- 9月13日
- 見逃し配信の再生数ランキング公開を開始
- 11月28日
- 「VR FORUM 2023 ～各社と共にメディア業界の変革を目指す＂Co-transformation＂～」全5セッション、総勢16名登壇のオンラインセミナーを開催
- 12月22日
- 視聴率の日に「2023年テレビ視聴率総まとめ」を公開