広告・マーケティングの記事一覧
記事数: 304件
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VR-Bridgeとは〜スポット取引全般の業務を効率化するために〜
2015年10月にスポット事前作案システムからリニューアルした、テレビ・ラジオスポットCMの取引業務を支援するシステム。標準的に利用されている「タイムテーブル」や「CMスケジュール表」の出力や、出稿後の事後評価まで、ワンストップでキャンペーンの管理を行うことができます。また、広告取引EDIにも対応しており、スポット取引全般の業務を効率化することができます。 主な機能として以下があります。
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ブランド評価を高めるCMとは?〜ブランド認知を指標とした場合
※本記事は2017年に発刊したVR Digest vol.555に掲載されたものです。著者の所属部署は当時。 商品ブランドの評価を高めるCMとはどのようなクリエイティブのCMでしょうか。 信頼度の高いタレントを起用する?面白おかしい表現でイメージを残す?ただひたすら商品特徴を訴求する?ストーリーで代弁する?など肌感や経験則では理解していても、データで語られることが多くないクリエイティブの話につ
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ブランド連想調査の活用法の提案 〜ブランド構築に対する広告の役割と効果の捉え方〜
※本記事は2015年に発刊したVR Digest に掲載されたものです。 「モノづくり」から「価値づくり」へ 日本は海外に比べ「モノづくり」は上手だが、「価値づくり」は下手だといわれる。「価値づくり」は「ブランドづくり」という言葉にも言い換えうる。ブランド論は日本でも1990年代後半から盛んに議論されるようになり、マーケティングの重要な課題と認識されるようになった。例えば家電・デジタル市場では
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広告の売上効果を明らかにするMMM〜CMを1000GRP出稿したらシャンプーは何個売れる?
この記事はこんな方にオススメ! マーケティング・ミックス・モデリング(MMM)を活用したい方 売上への効果を基にマーケティング予算の配分を検討したい方 ブランディングの意義について理解を深めたい方 1. マーケティング・ミックス・モデリング(MMM)により明らかになる、広告と売上の関係性 昨今、マーケティング・ミックス・モデリング(MMM)という統計解析が注目を集めています。マーケティング・
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CM認知率の上限値は何パーセントか?〜「テレビコマーシャルカルテ」より〜
※本記事は2002年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 日頃"広告の効果"について「15秒CMと30秒CMの違い」「有効フリークエンシー」などいろいろご質問を頂くのですが、先日「CM認知率の上限値は何パーセントなのか?」という質問を初めて頂きました。確かに「理論上100%」ということは動かざる事実で議論する余地などないのですが、"現実としての上限値"となると「100%
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テレビコマーシャルカルテ(TV-CM KARTE)報告書内容紹介
※本記事は2001年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 ここでは今まであまり馴染みのなかった方へ、TV-CMカルテの調査項目や内容について報告書に沿って御紹介していきたいと思います。 下図(図1)が、あるテレビCMについての調査結果報告書です。特定の性・年齢毎に集計した各指標の結果と、CMを6コマの写真(モノクロ)と文字に起こしたナレーションで表現したものから成っています。この
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Mind-TOPTMのご紹介 (*)Mind state at Time Of Purchase
※本記事で紹介しているMind-TOPはサービスを終了しています。※本記事は2002年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 2002年4月から有料化サービスを開始する新しい広告効果指標−「ブランドと広告の心理的POSとしてのMind-TOPTM」サービスについてご案内します。Mind-TOPTMは2001年10月から調査を開始し、3月まで無料にてご利用いただけます。
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クロスメディアキャンペーンによる広告効果は媒体によりどう異なる?~子供向け商材Aの事例から~
1.複数の媒体に出稿した一連の広告活動の効果を把握したいニーズ 昨今、テレビCMに留まらない複数の媒体に出稿した一連の広告活動の効果を把握したいというニーズが増えています。ひとつの訴求内容を複数媒体で出稿する広告活動を、当社では「キャンペーン」という呼称で位置づけ、キャンペーンの総合的効果や各出稿媒体それぞれの効果を可視化する仕組みを『カスタムキャンペーンカルテ』として提案しています。 『カスタム
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1980年代を振り返る。日米100大広告主をランキングすると...
※当記事は1988年のVRDigestに掲載されたものです。 1987年の日本とアメリカの大広告主の広告費が今秋発表された。 日本の広告主は('87年4月〜'88年3月)の全上場会社と非上場有力会社から日経広告研究所が「有力企業2855社の広告宣伝費」として10月刊行されたものである。日本の資料では会社別の広告宣伝費、売上高、営業利益などが収録されているが、この中から100大広告主の広告宣伝費
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事業者に対する景品類の提供に関する景品表示法上の考え方について
※本記事は1988年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 公正取引委員会は事業者景品(販促規制)を今秋から大幅に緩和することになった。そこでガイドラインとなる事業者景品類の提供の考え方と運用基準の改正について以下収録してみた。 公正取引委員会は、昭和61年5月に公表した「市場アクセス改善のための競争政策上の対応」に基づき、不当な顧客誘引の弊害が生じない範囲において景品提供が販売促