メディア利用動向の記事一覧

▲［ 登壇者 ］ビデオリサーチ USA President & CEO 谷口 悦一 Keynote2では、現場有識者のインタビューをまじえた「アメリカの最新メディア事情」を発表。「アメリカの概況」「デジタルの普及が及ぼしたメディアへの影響」「デジタル化によるメディアビジネスの変化」という3つの切り口から、日本にも将来的に起こる可能性があるメディアビジネス再編の糸口を探りました。 ネ

▲［ 登壇者 ］ビデオリサーチ ひと研究所 渡辺 庸人 社会のデジタル化が進展する中、2020年はコロナ禍が発生し、人々の価値観や行動の大きな転換 点となりました。これによってもたらされたのが、さらなる社会の複雑化です。このセッションでは、生活者研究を行う当社シンクタンク「ひと研究所」主任研究員の渡辺より「生活者に一体何が起こったか」をデータから振り返りつつ、進展する複雑化社会における考え 方

▲［ 登壇者 ］（左から) 株式会社radiko 取締役 業務推進室長 坂谷 温 氏／株式会社講談社 ライツ・メディアビジネス局 局次長 兼 IT戦略企画室 室次長 長崎 亘宏 氏／ビデオリサーチ ソリューション事業局 マーケティングソリューション部 吉田 正寛 生活者が多様化する中、コロナ禍の影響も加わり、メディア接触や広告効果の変化も加速しています。かねてから生活者の多様な関心に寄り添ってき

ビデオリサーチでは、ラジオがどれくらい聴かれているのかを調べる、ラジオ個人聴取率調査を定期的に実施しています。この記事では首都圏ラジオ調査の2020年2月度の結果をお伝えしています。

生活者がメディアに使える可処分時間＝メディアポテンシャル時間は平日10時間。その時間を少しでも多くテレビコンテンツ視聴に振り向けてもらうにはどうしたらよいか、第八回・第九回では、時間帯やその時の生活行動やシチュエーションなどの生活シーンから、選ばれるテレビコンテンツの条件について考察しました。 しかし、生活者のコンテンツ選択に影響する要素は、タイミングやその時の生活シーンだけではありません。気分

「可処分時間をテレビに向けてもらうには」をテーマとして２回に分けてお伝えしています。前回（第八回）ではテーマのベースとなる「メディアポテンシャル時間」がどのくらい、どの時間帯にあり、その時の生活行動を分析した結果を紹介しました。今回、第九回は「テレビコンテンツが入り込めそうな生活時間」に視点を向け、メディアやコンテンツにどう接触しているのかを捉えながら、その届け方について考察していきます。

前回（連載第七回）はデジタルデバイスの進化・拡充などメディア環境変化に伴い、生活者が細切れの時間でもメディアやコンテンツに触れられる機会が増え、あらゆる生活シーンに、あらゆるメディアが入り込んでいる現状と、それを踏まえ、生活者の可処分時間をテレビを含めた映像コンテンツに接触する可能性のある時間＝「メディアポテンシャル時間」と定義したことをお伝えしました。 今回は「可処分時間をテレビに向けてもらう

以前、インドのテレビ業界の記事で、OTTを利用してインドのオリジナルコンテンツを国内外へ配信する事業に取り組んでいるGreen Gold Animation社を紹介しました。実はインドのOTT市場、ユーザー規模の大きさから、インド国内の企業だけでなくグローバルの企業が参入し、熾烈な競争をしていることで今、注目が集まっています。本記事は、Synapse海外編集部が取材した内容を元に、インドでOTT市

メディア環境の急速な変化によって生活や意識が影響を受けるのは、子どもたちとて例外ではありません。 子どもは心身の成長に伴い嗜好や興味関心、生活習慣などが変化します。子ども自身の成長による変化と、子どもを取り巻く環境の変化。現代の子どもたちのそれぞれの変化を、メディア接触の視点でひも解きます。 なお、本記事では3〜12才（未就学児、小学生）は「Kids/ex」、中学生・高校生は「ACR/ex」の

株式会社ビデオリサーチは、首都圏、関西圏、中京圏の3地区において、それぞれ自主ラジオ個人聴取率調査を実施しています。この度2019年12月度の結果がまとまりましたのでお知らせします。 記事の中でご紹介しているサービスはこちら 【ラジオ個人聴取率調査】 【首都圏ラジオ調査結果】 ［Ⅰ］ ラジオはどれくらい聞かれている？ （1 週間のラジオ接触率 1