行動実態の記事一覧
記事数: 49件
-
お年玉、誰からいくらもらって何に使う?-子どものお年玉事情
お正月の風物詩の一つ「お年玉」。子どもたちはいくらぐらい貰っているのでしょうか。本記事では、ビデオリサーチの子ども向けマーケティングデータベース「Kids/ex」をもとに3~12才の子どものお年玉事情をお伝えします。
-
丸ビルより新丸ビルの方が利用者の年収が高い!?丸の内エリアの商業施設利用者を調べてみた
丸ビルと新丸ビルそれぞれの利用者の違いとは?ビデオリサーチが提供する日本最大級のマーケティングデータ「ACR/ex」をもとに、施設利用者=ターゲットを明らかにする「ターゲットプロフィールシート」から、2つの商業施設の利用者像を比べてみました。
-
"メディアポジショニングマップ "で見る生活者とメディアの現在地ー若者編
コロナ禍により生活者の生活行動、メディア利用は大きく変化。ビデオリサーチの生活者研究チームが、各メディアの利用シーンのデータをもとに作成した「メディアポジショニングマップ」で、生活者視点でのメディア利用の“現在地“を読み解いていきます。
-
Twitterでのツイート投稿時間帯はいつが最適?1時間単位で見てみた
Twitter(現X)で投稿した内容を多くの人に見てもらうためには、何時に投稿すれば良い?この記事では、ビデオリサーチのマーケティングデータを用いて、SNSが多く利用されている時間帯を可視化、ターゲットごとに投稿に最適な時間帯を分析してみました。
-
1700万人の視聴ログから見るチャンネル変更行動【第3回 視聴チャンネル数と視聴率の関係】
はじめに これまで2回に渡り、視聴者のチャンネル選択行動について、大規模視聴ログデータを用いて考察してきました。特定の日・時間帯の視聴行動の分析ではありますが、視聴ログデータを用いることで、視聴率とは少し異なる視点で視聴者の動きを可視化することができたと思います。 第3回では、第1回で取り上げた「視聴チャンネル数」と、テレビ制作や編成に関わる方にとっては気になる「視聴率」の関係性について考察しま
-
【VR FORUM2021】Session2:視聴質指標の開発について
▲[ 登壇者 ]サントリーコミュニケーションズ株式会社 宣伝部長 牧野 清克氏株式会社電通 ソリューション・クリエーション・センターSP 谷内 宏行氏株式会社ビデオリサーチ 執行役員兼テレビ事業局長 橋本 和彦 SNS(Twitter)データのAI解析によるCM・番組への反応分析の事例を挙げながら、コンテンツが与える態度変容や行動変容の構造を明らかにし、テレビ×デジタル時代における「視聴質」のあ
-
1700万人の視聴ログから見るチャンネル変更行動【第1回 視聴チャンネル数の実態とは?】
はじめに あなたは、1日にいくつのチャンネルを見ていますか?推しの1局をずっと見ている人もいれば、見たい番組ごとにチャンネルを変えている人もいるでしょう。また、あなたがチャンネルを変えるタイプだとしたら、チャンネルを変えようと思うのはどのタイミングでしょうか?前の番組が終わったら、次の見たい番組に切り替える場合や、興味を惹かれる番組を探していくつかのチャンネルをチェックすることもあるでしょう。
-
1700万人の視聴ログから見るチャンネル変更行動【第2回 チャンネル変更の実態とは?】
はじめに 本連載では大規模視聴ログを用いた視聴者行動の可視化をテーマとし、前回は「視聴者はいくつのチャンネルを見ているのか?」に着目しました。「1局のみ」視聴者が最も多い一方で、複数チャンネルを見る人のほうがゴールデン帯トータルの視聴分数は長い、という結果で、視聴行動の一部を覗き見ることができました。 ところで、視聴者が複数のチャンネルを見ているという点では、どのタイミングでチャンネルを変えてし
-
SDGs達成のためのESGマーケティング〜前半:ESGマーケに響くターゲットの特徴を知る
注目されるESG関心層へのアプローチ 昨今、ESGマーケティングに関心が高まっています。「ESG」とは「Environment(環境)」「Social(社会)」「Governance(ガバナンス)」の頭文字から作られた言葉で、2006年当時国連事務総長であったKofi Annan氏 が金融機関に向けて提唱した「投資家が取るべき行動原則(PRI)」です。これは、「金融機関などが投資先を決定するとき
-
SDGs達成のためのESGマーケティング〜後半:ESGマーケティングに最適な広告プランニング
注目されるESG関心層へのアプローチ 昨今、ESGマーケティングに関心が高まっています。「ESG」とは「Environment(環境)」「Social(社会)」「Governance(ガバナンス)」の頭文字から作られた言葉で、2006年当時国連事務総長であったKofi Annan氏 が金融機関に向けて提唱した「投資家が取るべき行動原則(PRI)」です。これは、「金融機関などが投資先を決定するとき