広告の記事一覧

※本記事は2001年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 20世紀末から、メディアの環境は大きく変化し始めました。そして21世紀、OOHメディアもIT進化によって急速に変貌しつつあります。今回はこの古くて新しいメディアの現状と、その効果指標について、アメリカの事例も含めてご紹介して参ります。 1．OOHメディアとは：日本におけるOOHの定義 日本の広告菓界

1．複数の媒体に出稿した一連の広告活動の効果を把握したいニーズ 昨今、テレビCMに留まらない複数の媒体に出稿した一連の広告活動の効果を把握したいというニーズが増えています。ひとつの訴求内容を複数媒体で出稿する広告活動を、当社では「キャンペーン」という呼称で位置づけ、キャンペーンの総合的効果や各出稿媒体それぞれの効果を可視化する仕組みを『カスタムキャンペーンカルテ』として提案しています。 『カスタム

※当記事は1988年のVRDigestに掲載されたものです。 1987年の日本とアメリカの大広告主の広告費が今秋発表された。 日本の広告主は（'87年4月〜'88年3月）の全上場会社と非上場有力会社から日経広告研究所が「有力企業2855社の広告宣伝費」として10月刊行されたものである。日本の資料では会社別の広告宣伝費、売上高、営業利益などが収録されているが、この中から100大広告主の広告宣伝費

※本記事は1988年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 公正取引委員会は事業者景品（販促規制）を今秋から大幅に緩和することになった。そこでガイドラインとなる事業者景品類の提供の考え方と運用基準の改正について以下収録してみた。 公正取引委員会は、昭和61年5月に公表した「市場アクセス改善のための競争政策上の対応」に基づき、不当な顧客誘引の弊害が生じない範囲において景品提供が販売促

※本記事は1988年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 クーポン広告テストマーケットの結果を見てみると クリアリングハウスの紹介で少し時間が取られたが、この辺で話を少し実際編に移してみよう。 昨年の秋から実施してきたクーポン広告テストマーケットの結果が愈々まとまりだした。テストマーケットの企画内容は昨年の本誌9月号（Nα231）で詳細を紹介したが、再びその概要をここに

※本記事は1987年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。 公正取引委員会は、雑誌公正取引協議会（理事長 千葉源蔵。以下「雑誌公取協」という。）から、いわゆるクーポン付広告を雑誌に掲載することができるようにするために承認申請のあった「雑誌業における景品類の提供の制限に関する公正競争規約施行規則」（以下「雑誌規則」という。）の改正を承認した。 なお、これに伴い雑誌公取協は、雑誌規則の運用

近年、生活者の多様化やデジタル化による視聴デバイスの普及で視聴形態の分散化が進んできています。テレビ番組を「動画」という単位で捉えると、今の生活者にとって動画の視聴はテレビだけでなく、Web 上でも視聴することが 多くなってきています。例えば、放送局でも 「TVer」をはじめ公式サイトを立ち上げ、サービスを拡充するなどテレビ番組もデバイスシフト、タイムシフト、チャンネルシフトといった 様々な形態で