当社は1962年９月20日にテレビ視聴率の調査会社として創立し、2022年に60周年の節目を迎えました。
この「60年社史サイト」は、これまでの歴史を紡ぎ、
当社のことをよりご理解いただけるよう、開設いたしました。
本サイトでは、メディアやテクノロジーの進化といった時代背景とともに
当社の事業の歴史を紹介しています。
テレビの普及、カラー放送や衛星放送のスタート、VTRやテレビゲームなどテレビ画面を利用する機器の登場、そして近年のデジタル化など、生活者の視聴行動やスタイルは変化を続けてきました。
この60年、このように変容していくメディア環境や生活者に対して、当社は、
測定機器をはじめ、指標や測定方法の開発を行うなど、事業を通じて対応を続けてきました。
それは、第三者機関として「精緻かつ正確なデータ提供」と「メディア価値の可視化」への
挑戦の歴史でもあります。
そして、2022年より、新しいガバナンス体制のもと、徹底的な顧客主義をベースに
テレビ視聴率の調査会社から「テレビ・動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社」を
目指して変革いたします。
これまで、ビデオリサーチにご支援いただきありがとうございました。
これからの新生ビデオリサーチにご期待ください。
終戦後の混乱を乗り越え、高度経済成長を迎えた日本は、東京オリンピックの開催を実現。国内では瞬く間に白黒テレビ受像機が普及し、時をおかずに、カラーテレビが「3C（新・三種の神器）」として、もてはやされるようになりました。日本でテレビ放送の黎明期を迎えた、まさにそのころ、米国ではすでに大手調査会社A・C・ニールセン社により、視聴率調査が行われていました。電通は、日本進出間近の世界的大企業に対抗するべく、“国産”の視聴率測定機「電通ビデオ・メータ」を、多くの専門家や他社の協力を得て開発。この流れに乗って、1962年に誕生したのが、「株式会社ビデオ・リサーチ」です。東京における視聴率調査を開始後、大阪・関東全域・名古屋・福岡と徐々に調査地域を拡大していきました。
大阪万博開催翌年の1971年、カラーテレビの普及は1,000万台を突破。当社は、東京23区から関東地区全域まで調査エリアを拡大、サンプル増により、関東・関西の現行対象エリアでの調査が確立。森崎社長はこれを「第二の創業」と表現し、1977年に、関東地区でのオンライン・システムの稼働を開始しました。また、視聴率調査のほか、「TMAR」や「タレント・イメージ調査」報告書を発刊。生活者の意識や行動データをマーケティング視点でとらえた自主企画調査に力を入れ、総合調査会社へと踏み出しました。
1979年、当社はラジオ聴取率調査に本格進出し、並行してオンライン・データバンク・サービスの開発をスタート。1983年には、テレビの録画番組の視聴率を調べる世界初の「VTRセンサー」を完成させ、1985年には「線引きの自動清書化システム」CASSの導入を発表。地上波テレビ局初の24時間放送が開始した1987年には、VRホームスキャン事業も開始しました。視聴率調査事業では、1980年代を通して全国カバーに向けた調査の拡充を進めていきました。
1997年、新経営3ヶ年計画「マーケティング・イノベーション」をスタートさせた当社は、創立35周年を迎え、社名を「株式会社ビデオリサーチ」に変更。同時期に関東地区で機械式個人視聴率調査（PM）を開始しました。その後、1998年にニューヨークで現地法人「ビデオリサーチ USA」を設立。1999年には国内で、インターネットオーディエンス測定事業を柱とする新会社「株式会社ビデオリサーチネットコム」を立ち上げました。2001年には、関西地区でもPM調査を開始しました。
2004年、世間ではパソコン（以下、PC）や携帯電話の普及率が大幅に増加し、それに伴い当社でもインタラクティブ領域における事業基盤の強化に注力していきました。と同時に、視聴率日報サービスの地区拡大や、広告接触と購買行動の関係をみるマーケティングリサーチの最新版「VR Personal Scan」サービスを開始しました。2011年には、未曾有の被害をもたらした東日本大震災で甚大な影響を受けた東北3県を除き、地上デジタル放送完全移行に伴う対応を全地区で完了。デジタル放送への対応は「テレビ視聴率」の継続・発展を意味し、成し遂げなければない最重要課題であり、デジタル放送対応の視聴率センサーとなる測定技術の開発や安定運用への取り組みを推進しました。さらにPCによるテレビ視聴率データの測定にもこぎつけました。
高度の情報化社会において、生活者とメディアとの関わりが変化している中、当社は、2012年に創立50周年を迎えました。これからのビデオリサーチの役割はどうあるべきか、新たなビジョンをどのように描くのかなど、会社として大きく変わろうとしていました。その第一歩として、企業理念と行動指針を刷新。社内外への浸透を狙ってスローガン、ステートメントを新たに作成して臨みました。
そうした節目にプライベートセミナーの「データビジョン」を「VR FORUM 2012」と改め開催。ビデオリサーチが進むべき方向性やその考えと、業界にどう貢献できるかを、当社が一方的に提案するのではなく、「業界の方々と一緒にディスカッションすることで、理解を得る、情報を共有する場」と位置づけ、開かれたビデオリサーチを内外に示すことを目指しました。
そして、この10年でもっとも重点をおいて取り組んだのが、デジタルへの対応です。ネット社会が進む中で、メディアを取り巻く環境が大きく変化し、生活者の多様化が進みました。これらを検証し、テレビをはじめとするメディアの価値の最大化・可視化をするために、当社は、かつてない規模の視聴率調査拡充に踏み切ります。同時に、DX（デジタル・トランスフォーメーション）を進めるため、他社との協業や、関連会社を設立・出資するなど事業の拡充を図りました。
